特報Ｖｏｌ・２！ |
ＡＥＤ来春より一般使用へ！２００３年９月７日付，読売新聞に「ＡＥＤ来春より一般市民使用へ」という記事が掲載されていました。以下掲載記事です。突然死防げ「除細動器」一般使用へ、厚労省が検討会 心臓が突然、止まってしまう「心臓突然死」の対策を進めている厚生労働省は、患者の体に電気ショックを与えて，心臓機能を回復させる「除細動器」（ＡＥＤ）の使用を、医師や救急救命士以外の一般の人にも条件付きで認める方針を固め、その条件を協議する専門家検討会を来月にも設置する。 早ければ今年度中に条件を取りまとめ、来春から一般人の使用を認める。専門家らは、除細動器の使用拡大が大幅な救命率アップにつながると期待している。 国内では毎日、１００人近くの人が心臓疾患による突然死で亡くなっていると言われ、その多くは、心臓の心室が突然、震え出し、心臓から血液を拍出するポンプ機能が失われる「心室細動」が原因とされる。除細動器は、この震えを電気ショックで取り除き、心臓の機能を正常化させる医療機器である。 今年３月までは医師法で、事実上、医師しか使用が認められていなかったが、本年４月からは医師の指示がなくても救急救命士が使用できるようになった。また、航空機の乗務員も機内に医師がいない場合は使用が認められている。 厚労省では、欧米の多くの国では一般人も使えるようになっていることなども参考に、条件付きで容認する方針を固め、専門家検討会の設置を決めた。 現在、厚労省が考えている条件は、 〈１〉患者に意識がなく、呼吸をしていない 〈２〉医師による速やかな対応が難しい 〈３〉国の承認を得ている安全性の高い「自動体外式除細動器」（ＡＥＤ）を使う 〈４〉使用者が自動体外式除細動器の講習を受けている ――の４項目。 厚労省は、これをたたき台に、講習内容や講習時間、使用できる機種などについて、救急医や消防関係者などの専門家の意見を聞き、最終的な使用条件を取りまとめる。また、一般人の使用を認めるのに合わせ、公共施設や交通機関などに対し、自動体外式除細動器（ＡＥＤ）を常時、備え付けるよう求めていく方針。 日本国内では、患者の心臓が停止してから救急隊員が患者と接触するまでに平均１２・７分かかるといい、専門家は「患者が倒れてから３分以内に除細動器を使用できれば、７割以上の人が助かる」と指摘しており，米国では２０００年から、国をあげて公共施設などへの除細動器の配備が進められている。 （２００３年９月７日 読売新聞） いよいよ，日本も動き出しました・・・・非常に喜ばしいことではありますが，「ＡＥＤ」が使用できるようになっても，「ＡＥＤ」だけでは救命することはできません・・・・ですから「ＡＥＤ」を使用する際には，やはり「心肺蘇生法」が必要になってきます。「心肺蘇生法」と「ＡＥＤ」が救命の両輪となり日本における「ＰＡＤ」（市民による早期除細動）が確立されるということを理解して頂きたいと思います。（ＨＩＧＥ） |
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